日経平均は772円高と大幅反発、米株上昇で買い優勢―石油関連株の上げ目立つ=10日前場

 3連休明け10日前場の日経平均株価は前週末比772円08銭高の3万1766円75銭と大幅反発。朝方は、買い優勢で始まった。9日の米国株式市場では、FRB(米連邦準備制度理事会)高官の発言などを手がかりに金融引き締め観測が後退し、主要株価指数がそろって上昇。この流れを受け、日経平均は上げ幅を拡大し、前引け間際には3万1766円77銭(前週末比772円10銭高)まで上伸した。値がさ主力中心に指数をけん引したが、一方でパレスチナのイスラム組織ハマスとイスラエル軍との武力衝突による中東の地政学リスクを背景にした原油高騰で石油関連株の上げが目立った。

 日経平均プラス寄与度では、ファーストリテ<9983.T>の97円弱を筆頭に東エレク<8035.T>が58円強、ソフバンG<9984.T>が43円強と続いた。東証業種別株価指数(全33業種)では、鉱業、石油石炭製品、海運、卸売など31業種が値上がりし、空運、水産・農林の2業種が値下がりした。東証プライム銘柄の87.2%が上昇した。

 東証プライムの出来高は7億3083万株、売買代金は1兆7269億円。騰落銘柄数は値上がり1602銘柄、値下がり198銘柄、変わらず37銘柄。

 市場からは「米株高の流れに乗って調子よく上げた。中東の地政学リスクはマイナス材料にならず、売られ過ぎの反動から買い戻しが広がった。ただ、さらに買い上がるほどの材料は見当たらず、目先はいったん戻り終了とみている」(中堅証券)との声が聞かれた。

 業種別では、INPEX<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、ENEOS<5020.T>、出光興産<5019.T>、コスモエネH<5021.T>などの石油石炭製品株が上昇。商船三井<9104.T>、川崎汽<9107.T>、郵船<9101.T>などの海運株や、伊藤忠<8001.T>、三井物産<8031.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株も高い。フジクラ<5803.T>、三菱マテリアル<5711.T>、住友鉱<5713.T>などの非鉄金属株や、日本製鉄<5401.T>、神戸鋼<5406.T>、JFEHD<5411.T>などの鉄鋼株も堅調。東電力HD<9501.T>、関西電力<9503.T>、東ガス<9531.T>などの電気・ガス株も値を上げた。

 半面、JAL<9201.T>、ANA<9202.T>などの空運株が軟調。水産・農林株では、サカタのタネ<1377.T>が安い。

 個別では、三陽商<8011.T>、ワキタ<8125.T>、NISSOH<9332.T>などが値上がり率上位。半面、マルマエ<6264.T>、マツオカ<3611.T>、コジマ<7513.T>などの下げが目立った。

提供:ウエルスアドバイザー社

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