日経平均は529円安と大幅続落、米ハイテク株下落に中東情勢が重し―半導体関連中心に軟調=16日前場

 16日前場の日経平均株価は前週末比529円21銭安の3万1786円78銭と大幅続落。朝方は、前週末の米国株式市場でハイテク株が下落した流れを受け、半導体関連株中心に広範囲に売りが先行した。イスラエルがパレスチナ自治区ガザへの地上侵攻の準備を整え、中東情勢の悪化懸念も重しとなった。株価指数先物にまとまった売りが出たこともあり、日経平均は下げ幅を拡大し、前場終盤には3万1671円11銭(前週末比644円88銭安)まで下押しした。その後、下げ渋ったが、戻りは限定された。

 日経平均マイナス寄与度では、東エレク<8035.T>の67円強を筆頭にアドバンテスト<6857.T>が55円強、ファーストリテ<9983.T>が20円弱と続いた。東証業種別株価指数(全33業種)では、空運、機械、陸運、海運など30業種が値下がりし、鉱業、石油石炭製品、パルプ・紙の3業種が値上がりした。東証プライム銘柄の86.2%が下落した。

 東証プライムの出来高は6億6030万株、売買代金は1兆6905億円。騰落銘柄数は値上がり225銘柄、値下がり1584銘柄、変わらず27銘柄。

 市場からは「中東情勢が警戒され、売り仕掛けが入りやすい状態だ。日経平均は下の『マド』(6日高値3万1160円45銭-3連休明け10日安値3万1314円67銭)を埋める可能性がある。ただ、ロシア・ウクライナ戦争のように長期化するとはみておらず、さらに下げが加速するようなら格好の買い場になろう」(中堅証券)との声が聞かれた。

 業種別では、JAL<9201.T>、ANA<9202.T>などの空運株が軟調。ダイキン<6367.T>、日立建機<6305.T>、SMC<6273.T>などの機械株も安い。小田急<9007.T>、京王<9008.T>、京成<9009.T>などの陸運株や、郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>、川崎汽<9107.T>などの海運株値を下げた。エムスリー<2413.T>、リクルートH<6098.T>、セコム<9735.T>などのサービス株や、三井不<8801.T>、三菱地所<8802.T>、住友不<8830.T>などの不動産株も売られた。HOYA<7741.T>、ニコン<7731.T>、東精密<7729.T>などの精密株もさえない。

 半面、INPEX<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、ENEOS<5020.T>、コスモエネH<5021.T>などの石油石炭製品株が堅調。王子HD<3861.T>、レンゴー<3941.T>などのパルプ・紙株も引き締まった。

 個別では、DDグループ<3073.T>、東名<4439.T>、ベイカレント<6532.T>などが値下がり率上位。半面、IDOM<7599.T>、良品計画<7453.T>、サインポスト<3996.T>などの上げが目立った。

提供:ウエルスアドバイザー社

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