ソニーが反発、東海東京調査センターは「アウトパフォーム」継続、目標株価は1万円に引き上げ

株式

2020/7/15 16:06

 ソニー<6758.T>が反発。東海東京調査センターでは14日付で、投資判断「アウトパフォーム」(強気)を継続、目標株価は8000円から1万円に引き上げている。

 コロナ影響、スマホ販売不振によるイメージセンサーの需要減、ソニーフィナンシャルホールディングス<8729.T>の完全子会社化を考慮して21年3月期以降の業績を予想、目標株価は同証券業績予想とDCFモデルを前提に1万円に引き上げるとしている。

 同センターでは、連結営業利益について、21年3月期6400億円(前期比24.3%減、会社側計画は非開示)、22年3月期8600億円、23年3月期9500億円と試算。ゲーム&ネットワークサービス分野や音楽分野は、巣ごもり消費で相対的に他の分野より底堅い利益が期待されるとコメント。

 また、ソニーフィナンシャルホールディングスの完全子会社化では、約4000億円の買収資金が必要だが、日本企業の中では、ゲーム&ネットワークサービス、音楽分野などネットワークビジネスにいち早く構造を変革させており、この動きは、映画、金融、エレクトロニクス分野などに広がり、Web会議の普及でイメージセンサーも新たな需要が期待されるとしている。

 15日の終値は、前日比186円高の8126円。

提供:モーニングスター社

関連記事

マーケット情報

▲ページTOPへ