ソニーGが反発、東海東京調査センターは「アウトパフォーム」継続、目標株価は1万5000円に引き上げ

株式

2021/4/9 15:55

 ソニーグループ<6758.T>が反発。東海東京調査センターでは8日付で、投資判断「アウトパフォーム」(強気)を継続、目標株価は9500円から1万5000円に引き上げている。

 目標株価はDCFモデルとSOTP分析を前提に、1万5000円に引き上げられている。ゲーム(G&NS)の需要好調や半導体CMOSイメージセンサ(I&SS)の需要回復を踏まえ、連結営業利益を21年3月期9800億円(前期比15.9%増、会社側計画は9400億円)、22年3月期1兆800億円、23年3月期1兆3400億円と予想している。

 G&NS分野の営業利益は、PS Plus会員数および月間アクティブユーザー数の増加やPS5の販売台数増を考慮して、21年3月期3600億円(会社側計画は3400億円)、22年3月期3800億円、23年3月期4600億円とし、PS5の販売台数は、21年3月期850万台、22年3月期1900万台、23年3月期2100万台と予想している。

 また、I&SS分野の営業利益は、中米摩擦によるHuawei Technologiesの需要減をOVX(Oppo、Vivo、Xiaomi)需要好転やTOF需要拡大により、21年3月期1450億円(会社側計画は1360億円)、22年3月期1950億円、23年3月期2500億円と予想、半導体工場がフル稼働のため、22年3月期に追加投資で需要に追随する計画となっている。

 9日の終値は、前日比335円高の1万2230円。

提供:モーニングスター社

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