【米国株動向】成長が手堅く大きなリターンをもたらし得る3銘柄

2021年上半期には、個人投資家が仕掛けたショートスクイーズ(踏み上げ)により特定の銘柄の株価が急騰するなど、個人投資家が存在感を示す機会がありました。

しかし掲示板サイトRedittで話題になった銘柄も、株価がどこまでも上昇する訳ではありません。

実体のある成長潜在性をもち、株価が月まで届くような銘柄を探している投資家に注目してほしい3銘柄を紹介します。

シー・リミテッド

まず覚えておくべきことは、今後株価が大きく飛躍する可能性がある銘柄には、企業規模が大きいものもあります。

シンガポールを拠点とするシー・リミテッドの足元の時価総額は1,430億ドルですが、成長著しい主要3事業が今後も期待以上の成績をあげ続けることができれば、1兆ドルも夢ではありません。

現状、同社のEBITDA(利払い・税引き・償却前利益)ベースの利益を稼ぎ出しているのはゲーム事業です。第1四半期中のアクティブユーザー数は6億4,880万人で、そのうち有料会員が12.3%と、前年同期の8.9%から増加しており、業界平均を大きく上回る水準です。

こうした成長の一部はパンデミックの巣ごもり需要の恩恵によるものですが、同社のモバイルゲームがユーザーから高い支持を得ていることは明らかです。

ゲーム事業以外に投資家から注目を集めているのが、同社が運営するオンラインショッピング・アプリのShopeeです。

東南アジアで最もダウンロード数の多いショッピングアプリであり、ブラジルでも急激にユーザーを増やしています。

巣ごもり需要がオンラインショッピングの利用を押し上げていることは事実ですが、パンデミック以前から既にShopeeの総注文数や流通取引総額(GMV)は増加を示していました。

今年第1四半期の総注文数は前年同期から153%増加し、GMVも同2倍以上の伸びを示し126億ドルに達しました。

これは2018年の通年GMVを既に超える数字です。

Shopeeは今後10年に渡り成長の最大の牽引役になると期待されており、同社の売上は今後4年間で4倍に増える可能性があります。

フィンテック事業については、同社が事業を展開する成長著しいエマージング市場の多くでは、銀行口座を持たない消費者層が一定数存在しており、その消費者層向けにモバイル決済サービスを提供しています。

同社によれば、その顧客数は第1四半期に2,600万人を超えており、モバイル決済の総額は34億ドルに達しました。

まだ発展途上の事業ではある一方、同社の将来の成長ストーリーには欠かせない重要な存在です。

シー・リミテッドは企業規模が大きいながらも、新たな流れを創出し、将来株価の大幅上昇が期待できる注目すべき企業です。

ルート

株価の成長性という観点では、保険会社は有望銘柄リストに上がらない部類の1つです。

これは成長が緩やかで予測が容易であるという同業界の特性のためですが、自動車保険を提供するルート<ROOT> の売りは、業界の古い慣習を覆す画期的なサービスで、これが将来株価を飛躍的に押し上げる原動力となり得ます。

通常、自動車保険の保険料算出には年齢、配偶者の有無、信用評価、特定の保険会社との契約状況などの項目が考慮され、契約者が優良なドライバーであるか否かは問題ではありません。

一方、ルートが用いるのはテレマティクス(「通信」と「情報科学」を合わせた造語)です。

同社はスマートフォンに搭載した加速メーターやジャイロスコープ(姿勢制御装置)などの感知機能により収集する膨大なデータを用いて、ブレーキ、右折・左折、アクセル操作時の重力加速度などを計測します。

信用力など従来の一般的な基準をやめ、実際の運転データに置き換えることで、保険料から得る利益を増大し、且つ、契約者により良い価格で保険を提供することが可能になると同社は自負しています。

実際のところ、第1四半期の保険料収入は2億300万ドルで、2019年第1四半期から128%増でした。

元受事故期間ベースの損害率は同期間に106%から77%に改善しています (100%未満は保険料で利益が出ている)。

判断には早いかもしれませんが、テレマティクスによるアプローチはうまく機能していると言ってよさそうです。

注意しておくべき点としては、人件費の増加、ダイナミックプライシング(変動価格)プラットフォームの強化向け投資、ドライバーへの認知度を上げるためのマーケティング戦略で今後数年は支出増が見込まれます。

しかし、好調を示す兆候に加えて、同社の新たな保険の構造に対応するプラットフォームを構築する力を考慮すれば、ルートの事業は今後問題なく軌道に乗ることができるでしょう。

オリジナル・バーク・カンパニー

オリジナル・バーク・カンパニー<BARK>は最近、特別目的買収会社(SPAC)による株式上場を果たしました。

同社は犬に特化したペット関連商品を主にオンラインの定額プランで提供しています。

ペットの健康や幸せな暮らしを願う飼い主は高い料金を払うことを厭いません。

この愛情を安く見積もるのは誤りです。

全米ペット製品協会は、今年のペットのための支出の国内総額を1,096億ドルと見積もっています。項目としては食事・おやつが441億ドルと最大です。

ペット産業が景気後退(リセッション)に耐性があることは実績からも示されてきました。

同社の特長は「バークボックス(BarkBox)」という画期的な定期購買プランです。

バークの商品は約23,000か所の小売り店で扱われている一方、オンラインを主軸にした事業は人件費を抑え、かつ、利益率を60%程度まで引き上げることを可能にします。

3月末時点の定期プラン利用者数は120万人で、前年から2倍近くの増加となっています。

おもちゃやおやつが毎月届くBarkBoxの定期プランは、今後も売上の主要な牽引役となるはずです。

その一方で、個々のペット向けにカスタマイズした食事を配送するBark Eats、犬用リーシュ、首輪、ベッドなど生活に必要な商品を扱うBark Homeなど新たなサービスの導入は、利益率が高い付加的売上の機会をもたらすでしょう。

ブランドロイヤルティの向上も期待できます。

まだ初期の段階にありますが、市場予想ではBarkBoxの売上は2022年度から2026年度に3倍増の15億ドルに達する見通しです。

このような有望さが正しいと証明されれば、バークは今年の目玉銘柄となり、今後の飛躍への一歩となるでしょう。

https://www.morningstar.co.jp/redirect/kabushiki_210122.htm

※この記事はモトリーフールジャパンからの許諾を受けて掲載しており、著作権は情報提供元に帰属します。

(イメージ写真提供:123RF)

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