日経平均は49円高と反発、米株高で買い先行も2万7500円乗せ後は上げ幅縮小=1日前場

 1日前場の日経平均株価は前日比49円11銭高の2万7376円22銭と反発。朝方は、買いが先行した。1月31日の米国株式市場で米長期金利の低下を背景に主要3指数が上昇した流れを受け、前場早々に2万7547円67銭(前日比220円56銭高)まで値を上げた。いったん伸び悩んだ後、2万7500円台に持ち直す場面もあったが、戻り売りに上げ幅を縮小し、前場終盤には2万7369円80銭(同42円69銭高)まで押し戻された。心理的なフシ目となる2万7500円が上値抵抗水準として意識されるとともに、現地1日のFOMC(米連邦公開市場委員会)結果を控え、持ち高調整売りに傾いた。

 なかで、日経平均プラス寄与度上位には、東エレク<8035.T>、アドバンテスト<6857.T>などの半導体関連株や、ソフバンG<9984.T>が並び、指数を支えた。東証業種別株価指数(全33業種)では、海運、サービス、鉄鋼など20業種が値を上げ、東証プライム銘柄では全体の53%近くが上昇した。

 東証プライムの出来高は5億9297万株、売買代金は1兆5803億円。騰落銘柄数は値上がり968銘柄、値下がり770銘柄、変わらず95銘柄。

 市場からは「日経平均2万7500円近辺は商いをこなした水準でもあり、戻り売りが出やすい面がある。むろん、FOMC結果やその後のパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の会見を見極めたいという空気もある。週末3日の米1月雇用統計も波乱要因となる可能性があり、イベントを通過するまでは動きにくい」(国内投信)との声が聞かれた。

 業種別では、川崎汽<9107.T>、商船三井<9104.T>、郵船<9101.T>などの海運株が上昇。リクルートH<6098.T>、楽天グループ<4755.T>、OLC<4661.T>などのサービス株も高い。日本製鉄<5401.T>、JFEHD<5411.T>、中山鋼<5408.T>などの鉄鋼株や、INPEX<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株も堅調。三菱倉<9301.T>、三井倉HD<9302.T>などの倉庫運輸関連株も引き締まり、日産自<7201.T>、トヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>、三菱自<7211.T>などの輸送用機器株も買われた。

 半面、TOTO<5332.T>、太平洋セメ<5233.T>などのガラス土石製品株が軟調。JR東日本<9020.T>、JR西日本<9021.T>、JR東海<9022.T>などの陸運株も安く、HOYA<7741.T>、ニコン<7731.T>などの精密株もさえない。大成建設<1801.T>、鹿島<1812.T>、西松建設<1820.T>などの建設株も売られた。

 個別では、TOB(株式公開買い付け)対象のワオワールド<5128.T>(監理)や、グリムス<3150.T>、フェイスNW<3489.T>がストップ高カイ気配となり、キャリアデ<2410.T>などがストップ高。半面、SREHD<2980.T>がストップ安となり、GDO<3319.T>、レーザーテク<6920.T>、M&Aキャピ<6080.T>などが値下がり率上位。

提供:モーニングスター社

関連記事

マーケット情報

株式新聞オリジナルアプリ

株式関連ニュース・銘柄情報に特化した株式新聞のオリジナルアプリで、
いつでも最新の情報をチェックできる便利なアプリです。

  • Google Play
  • App Store
▲ページTOPへ