丹青社は東京五輪向け需要拡大、コト消費も追い風に

注目株

2018/3/29 17:30

 丹青社(9743、百株)の戻りに付きたい。2020年の東京五輪に向け、新施設や既存施設の改装に伴うディスプレー需要が高水準で推移する。旅行者による「コト消費」の増加も追い風だ。

 同社は今1月期の連結売上高790億円(前期比5%増)、営業利益47億円(同2%増)を計画している。一方、前期末の受注残高が391億円(前々期末比16%増)と豊富なことから、売上高は予想より膨らむ可能性があり、営業利益の上ブレにもつながりそうだ。

 観光客の関心が、商品を購入するモノ消費から、体験重視のコト消費に移る中で、同社が得意とする文化施設のリニューアルも進んでいる。映像や音響、照明を駆使した高度な演出にもたけ、VR(仮想現実)や3D(3次元)、外国人向けのガイドツールといった最新技術でも先行している強みは大きい。

 株価は2月の安値979円を底に、力強く切り返す動き。昨年12月の高値1460円を通過点に一段高が見込まれる。一部で懸念される五輪特需の反動についても、都内や大阪の再開発案件がカバーする見通しだ。

(渡邉 亮)

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