来週の日本株の読み筋＝グロース株の復調が焦点に
来週（１０－１４日）の東京株式市場は、バリュー（割安）株に続いてグロース（成長）株へのリスク許容度が高まるかがポイントとなる。今週はバリュー株を中心に幅広い銘柄が買われ、日経平均株価が２万９０００円台を回復、７５日移動平均線に続いて２５日線にトライした。一方、ハイテク株や、個人投資家のシェアが大きい東証マザーズに上場するグロース株には弱さが残り、来週はグロース株の復調が焦点となる。
その意味で日本時間７日夜発表の米４月雇用統計を受けた米長期金利の反応、さらにはそれに対するナスダック指数の動きが注目される。また、国内企業の決算発表も最大のヤマの１４日に向けてラッシュを迎える。１２日はトヨタ自動車<7203.T>やソフトバンクグループ<9984.T>など時価総額上位企業が業績を開示する。バリュー株比率の高いコロナ後銘柄や外部環境が好調なインフラ関連株に加え、グロースに元気が戻るきっかけとなれば、日経平均の３万円台回復も視野に入る。
日経平均は連休明けの６日に前営業日比５００円超の大幅高を演じて７５日線を突破すると、７日もプラス圏を維持して推移した。鉄鋼や海運、金融株などバリュー寄りの業種指数の上昇が目立ち、世界的な財政拡大や資源価格の高騰が反映された格好だ。
一方、ここへきて生じている異変がグロース株と米長期金利（１０年国債利回り）の関係だ。従来は金利の上昇がグロース株売りに、低下が買いにつながりやすかったが、直近は米長期金利が下がってもナスダック指数は上昇しなかった。これは少なからず投資家を混乱させる要素で、新たな手控え材料になりつつあるようだ。
もっとも、中期的な観点ではマーケットが新型コロナワクチンの普及を意識し始めたようにも見える。河野太郎行政改革担当相は、ＧＷ明けの２週間で１８００万回分のワクチンを地方自治体に配布するとしており、市場はこの先の接種率の上昇を織り込み始めた感がある。
スケジュール面では、国内で１１日に４月２６、２７日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」、１３日に４月景気ウォッチャー調査など。海外では１１日に中国４月消費者・生産者物価、独５月ＺＥＷ景況感指数、１２日に米４月消費者物価、１３日に米４月生産者物価、１４日に米４月小売売上高、米４月鉱工業生産・設備稼働率が発表される。
提供：モーニングスター社
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