来週の日本株の読み筋＝買い場提供の可能性、足元の変調は業績相場移行を示唆か
来週（３月１－５日）の東京株式市場は、買い場提供の可能性がある。２月２６日の日経平均株価は値を崩し、３週間ぶりに心理的なフシ目となる２万９０００円を割り込んだ。米長期金利の上昇を受け、低金利に支えられてきたグロース（成長）株を中心に資金流出が加速した。もっとも、企業の収益回復期待は揺るがず、足元の変調は金融相場から業績相場への移行で生じた歪みを示唆しているとも言える。市場では、「企業業績・景気回復の流れは変わらず、押し目買いは有効だろう」（中堅証券）との見方が出ていた。
米国債券市場で１０年債の利回りは２５日に１．６％を突破し、金利上昇に対する警戒感が高まったが、２６日の東京時間では同利回りが切り下がった。生保や年金が割安感から買いに動いたとみられ、金利は一本調子には上がりにくいとの声も聞かれる。もっとも、景気回復を意識した金利上昇あれば、むしろ正常化を歓迎すべきだろう。
スケジュール面では、国内で１日に２０年１０－１２月期法人企業統計、２日に１月失業率・有効求人倍率などが発表される。海外では１日に中国２月Ｃａｉｘｉｎ製造業ＰＭＩ、米２月ＩＳＭ（サプライマネジメント協会）製造業景況指数、３日に米２月ＡＤＰ（オートマチック・データ・プロセッシング）雇用統計、米２月ＩＳＭ非製造業景況指数、５日に中国、全国人民代表大会が開幕し、米２月雇用統計、米１月貿易収支などが予定されている。
２６日の日経平均株価は大幅反落し、２万８９６６円（前日比１２０２円安）と安値引け。今年最大の下げ幅となった。米長期金利の上昇が警戒され、２５日の米国株式が大幅に下落した流れを受け、売り優勢となった。時間外取引の米株価指数物が安く、中国・上海総合指数や香港ハンセン指数などのアジア株安も重しとなった。週末・月末でポジション調整売りも出やすく、大引けにかけて一段安となった。
提供：モーニングスター社
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