来週の日本株の読み筋＝新型コロナ不安への感度鈍る、アク抜け探るか
来週（６－１０日）の東京株式市場は、アク抜けを探るか。今週（１１月２９日－１２月３日）は日経平均株価が１１月３０日に長い陰線を引く不安定な相場となった。世界的な感染拡大が懸念される新型コロナウイルスの変異株「オミクロン」に加え、米国の金融政策をめぐる流動性低下への不安が現金化ニーズを高めた。しかし、前者についてはマーケットの感度が鈍り始めた。より詳しい解析が待たれる状況だが、現段階での報告と大差がなければ重荷は１つ取り払われる可能性がある。ただ、メジャーＳＱ（１０日）を控えて指数が乱高下する展開も想定されるが、特殊要因と割り切りたい。
オミクロン株は当初の南アフリカなどから欧米日などへ広範囲に広がり、感染者が相次いで確認されている。パンデミック（世界的規模での流行）に発展した場合は再びロックダウン（都市封鎖）を招きかねず、世界経済の失速は必至となる。ただ、これまで軽症や無症状の報告が多く、過度に不安視する必要はないとの見解が優勢になりつつある。経口薬の普及や新たなワクチンへの期待も市場心理を改善させる可能性がある。世界中でオミクロンの検体解析が進められており、およそ１週間後にはかなりの詳細が判明する公算。楽観論を覆す深刻な結果であれば再び厳しい局面を迎えるものの、そうでなければ一区切り付くことになりそうだ。
一方、米国の金融緩和に対しては市場は当面神経質にならざるを得ない。しかし、１２月のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会、１４－１５日）でのテーパリング（量的金融緩和の縮小）の前倒し議論開始や、インフレに対する過小評価の修正といったポイントは既に認識された。また、来週に関しては、ブラックアウト期間に入ることでメンバーらによるタカ派発言を気にする必要も薄れる。
スケジュール面では、国内で７日に１０月景気動向指数、８日に７－９月期ＧＤＰ確報値、１１月景気ウォッチャー調査、９日に１０－１２月期法人企業景気予測調査などが発表される。海外では７日に中国１１月貿易収支、独１２月ＺＥＷ景況感指数、米１０月貿易収支、９日に中国１１月消費者物価・生産者物価、１０日に米１１月消費者物価などが明らかになる。
提供：モーニングスター社
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