<下げ相場でも大化け期待の個別株>

株式

2020/3/10 17:03

 日経平均が先週末(3月6日)にPBR(株価純資産倍率)1倍水準(2万800円台)を下回った。2000年以降でPBRが1倍を下回るのは、リーマン・ショック後(2009年3月)の0.81倍、東日本大震災時(2011年3月)の0.96倍に次いで3回目だ。今は10年に1度か2度しか訪れない割安な水準に達しているのだ。

 このような相場では、理解を超えるほど下げる銘柄がある。たとえば、テクノアソシエ<8249.T>のPBRは0.34倍だ(株価859円)。時価総額は172.1億円にすぎないが、利益剰余金は369.4億円もある(有利子負債は2.9億円)。堺商事<9967.T>もPBRは0.38倍(株価1569円)、時価総額は31.3育円、利益剰余金58.4億円だ。両社の共通点は、上場子会社だということだ(親会社はテクノアソシエが住友電気工業<5802.T>、堺商事が堺化学工業<4078.T>)。

 日本ユピカ<7891.T>も三菱ガス化学<4182.T>によるTOB(株式公開買い付け、価格3000円)が2月5日の大引け後に公表されていなければ、今頃はPBRが0.3倍台に下がっていただろう。なぜか公表前の場中にストップ高しているが、それを差し引けばTOB価格はおよそ時価の2倍だったといえる。

 仮にテクノアソシエや堺商事がTOBによリ上場廃止となれば、TOB価格はそれぞれ2000円、3000円になってもおかしくない。たとえTOBが空振りになったとしても、配当利回り3%超は投資妙味があるのに加えて、潤沢な利益剰余金を少数株主に還元する圧力が高まっていくだろう。

提供:モーニングスター社

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