日経平均新ルール案めぐりニトリHD、HOYAなど上伸
2022/5/25 11:46
日経平均株価の算出・選定に関する新たなルール改定案をめぐり、新規採用の期待が向かった銘柄が買われている。前場はニトリホールディングス<9843.T>やHOYA<7741.T>、オリエンタルランド(OLC)4661)などが値を飛ばした。
<「市場流動性」めぐり新規採用期待>
日本経済新聞社が23日に公表したルール改定案の1つは、日経平均の構成要素である市場流動性の測定指標について、従来の「売買高当たりの価格変動率」から「売買代金当たりの価格変動率」に変更するというもの。これに伴い市場流動性が高まる銘柄の一角が、新規採用期待の買いを集めている。
大和証券は24日付リポートで、ニトリHDやHOYA、OLCのほかに、日本電産<6594.T>、SMC<6273.T>、JAL<9201.T>、ルネサスエレクトロニクス<6723.T>、ローム<6963.T>、ZOZO<3092.T>、ディスコ<6146.T>を日経平均に未採用の市場流動性上位銘柄として紹介。仮にニトリHDやロームが新たに組み入れられれば、いずれもおよそ30日分程度に相当するパッシブファンドの買い需要が見込まれると試算した。
<除外候補も増加か>
ルール改定によって市場流動性が低下する銘柄としては、ユニチカ<3103.T>、OKI<6703.T>、マルハニチロ<1333.T>、東洋紡<3101.T>、東邦亜鉛<5707.T>、日本板硝子<5202.T>、日本軽金属ホールディングス<5703.T>、大平洋金属<5541.T>、宝ホールディングス<2531.T>、松井証券<8628.T>を挙げた。
また、SMBC日興証券は同日付のリポートで、新ルールで(日経平均からの)削除候補が増加すると指摘。一方、構成銘柄のウエート上限の設定に関しては当面大きな影響はないとみている。
提供:モーニングスター社
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