日経平均は721円安、米利上げ加速警戒に米株急落でリスク回避の売り先行

 14日午前10時時点の日経平均株価は前日比721円78銭安の2万7892円85銭。米8月CPI(消費者物価指数)が市場予想を上回り、米利上げ加速への警戒感から、13日の米国株式が急落した流れを嫌気し、リスク回避の売り先行した。下げ幅を拡大し、一時2万7795円64銭(前日比818円99銭安)まで下落した。その後は下げ渋っているが、戻りは限定されている。

 業種別では、東エレク<8035.T>、アドバンテスト<6857.T>、ファナック<6954.T>、TDK<6762.T>などの電機株が下落。SUMCO<3436.T>、LIXIL<5938.T>などの金属製品株や、ブリヂス<5108.T>、浜ゴム<5101.T>などのゴム製品株も安い。信越化<4063.T>、資生堂<4911.T>、富士フイルム<4901.T>などの化学株や、ダイキン<6367.T>、クボタ<6326.T>、コマツ<6301.T>などの機械株も軟調。HOYA<7741.T>、テルモ<4543.T>などの精密株も売られている。

 半面、JAL<9201.T>、ANA<9202.T>などの空運株が引き締まり、鉱業株ではINPEX<1605.T>がしっかり。

 個別では、ラクスル<4384.T>、ヤーマン<6630.T>、マネーフォワード<3994.T>などの下げが目立つ。半面、TDCソフト<4687.T>、HEROZ<4382.T>、鎌倉新書<6184.T>などの上げが目立つ。

提供:モーニングスター社

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