日経平均は255円高と大幅反発、米ハイテク株高・円安で買い先行―値がさ半導体関連など堅調=15日前場

 15日前場の日経平均株価は前日比255円70銭高の3万2315円61銭と大幅反発。朝方は、14日の米ハイテク株高や円安・ドル高進行を受け、買いが先行した。取引開始前に発表された23年4-6月期実質GDP(国内総生産)速報値が市場予想を上回ったことも支えとなった。日経平均は上げ幅を拡大し、前場早々に3万2403円93銭(前日比344円02銭高)まで上伸した。一巡後は戻り売りに伸び悩み、一時3万2232円85銭(同172円94銭高)まで押し戻された。ただ、売りは続かず、引けにかけて3万2300円台で推移した。なかで、値がさ半導体関連株などが堅調となり、指数を支えた。

 日本時間午前11時に中国7月の鉱工業生産(前年同月比3.7%増、市場予想は4.3%増)、小売売上高(同2.5%増、同4.0%増)が発表され、いずれも市場予想を下回ったが、影響は限定された。

 日経平均プラス寄与度では、ファストリテ<9983.T>の61円を筆頭に東エレク<8035.T>が47円強、アドバンテス<6857.T>が33円強と続いた。東証業種別株価指数(全33業種)では、鉱業、鉄鋼、海運、電機など24業種が値上がりし、パルプ・紙、水産・農林、ガラス土石など9業種が値下がりした。東証プライム銘柄の57.9%が上昇した。

 東証プライムの出来高は6億5532万株、売買代金は1兆6042億円。騰落銘柄数は値上がり1063銘柄、値下がり698銘柄、変わらず72銘柄。

 市場からは「中国経済指標は市場予想を下回ったが、悪いのはある程度分かっていたことであり、むしろ景気対策への期待感につながりやすい。ただ、きのうで決算が一巡し、日本時間今晩に米7月小売売上高など重要経済指標を控えており、動きづらい面もある」(中堅証券)との声が聞かれた。

 業種別では、INPEX<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株が堅調。日本製鉄<5401.T>、JFEHD<5411.T>などの鉄鋼株や、郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>などの海運株も高い。ソニーG<6758.T>、TDK<6762.T>、スクリン<7735.T>、安川電機<6506.T>などの電機株も買われた。コマツ<6301.T>、日立建機<6305.T>、SMC<6273.T>などの機械株や、テルモ<4543.T>、HOYA<7741.T>、東精密<7729.T>などの精密株も値上げた。丸紅<8002.T>、伊藤忠<8001.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株や、T&DHD<8795.T>、東京海上<8766.T>、MS&AD<8725.T>などの保険株も物色された。

 半面、王子HD<3861.T>、レンゴー<3941.T>などのパルプ・紙株や、ニッスイ<1332.T>、サカタのタネ<1377.T>などの水産・農林株が軟調。ガイシ<5333.T>、TOTO<5332.T>、太平洋セメ<5233.T>などのガラス土石株や、LIXIL<5938.T>、リンナイ<5947.T>などの金属製品株も安い。

 個別では、レアジョブ<6096.T>がストップ高カイ気配となり、メドレー<4480.T>がストップ高。エムアップH<3661.T>、ビーロット<3452.T>なども大幅高。半面、ダブルスタン<3925.T>がストップ安売り気配となり、マーケットエンター<3135.T>、ベース<4481.T>などの下げが目立った。

提供:ウエルスアドバイザー社

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