来週の日本株の読み筋=強弱観対立か、決算にらみ神経質に

国内市況

株式

2021/4/16 16:40

 来週(19-23日)の東京株式市場は、強弱観対立か。相場が全体的に方向感を失い、日経平均株価はいわゆる三角もちあいを形成中で、いずれどちらかに振れる可能性がある。底固かったTOPIX(東証株価指数)はじわりと切り下がり、25日移動平均線を下回る水準が定着しつつある。今月後半にかけ本格化する1-3月期(前2021年3月期は第4四半期)決算の発表で流れが変わるのか、期待と不安が入り交じり、決算にらみで神経質になりやすい。

 足元の業績相場が盛り上がりを欠いているのは、9日に3月期企業に先立ち新年度の収益予想を打ち出した2月決算の安川電機<6506.T>の株価下落が一因とみられる。内容そのものは悲観材料とは言えないものの、ネガティブ反応を示したことで景況感ピークアウトへの懸念が見え隠れする。中国市場がけん引する経済圏は過熱気味だという見方から、今後の鈍化を想定する向きが増えている。ただし、「コロナ後」の景気回復への期待は依然として根強く、高収益体質企業の選別買いは強まるとみられる。

 スケジュール面では、国内で19日に3月貿易統計、23日に3月消費者物価などが発表される。海外では22日にECB定例理事会(ラガルド総裁会見)、米3月中古住宅販売件数などが予定されている。

 16日の日経平均株価は続伸し、2万9683円(前日比40円高)引け。朝方は、買いが先行した。好調な米経済指標を背景に15日の米国株式市場でNYダウが最高値を更新し、ナスダック総合指数が反発した流れを受け、2万9789円(同146円高)と高く寄り付いた。ただ、国内での新型コロナウイルス感染拡大への警戒感もあり、一巡後は株価指数先物売りを交え、下げに転じる場面もあった。下値は限定的で持ち直したが、大引けにかけては上値の重い動きとなった。現地16日の日米首脳会談を前に様子見気分に傾いた。市場では、同会談について「ワクチン供給面での期待がある一方、米中問題が日本にどう影響を与えるか不安もある」(準大手証券)との声が聞かれた。

提供:モーニングスター社

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