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アナリストの視点：ＥＴＦの普及とともに欧州でもじわり高まるパッシブ人気、となりの芝生が青く見えるのは世界共通か？

視点

2021/6/11 16:53

欧州では米国から１１年、日本から８年遅れでパッシブ比率が２割越え

　日米に比べると、アクティブファンドの人気が根強かった欧州でも、パッシブファンドに資金が集まる傾向がみえはじめている。モーニングスターの調べでは、ＥＴＦを含めた欧州籍ファンドは２０２１年４月末時点における純資産総額が１１．２兆ユーロ（１，４７９兆円）と、金額ベースでは過去最高となり、全体の占めるパッシブファンドの比率も２０．８％と、同じく過去最高となった。その欧州で、パッシブファンドの比率が初めて２割を超えたのは２０２０年８月で、米国の２００９年２月、日本の２０１３年９月と比較してもかなり遅かった。日本では、日銀によるＥＴＦの購入がパッシブファンドの比率を大きく高めたといった特殊事情はあったものの、初めて購入が実施されたのは２０１０年１２月、年間で数兆円単位の購入となったのは２０１３年以降であり、それ以前の時期を含めてもパッシブファンドの比率で欧州が日本を上回ったことは一度もなかった。（図表１参照＝画像クリックで拡大画像にジャンプ）。

統合

　アクティブファンド重視の傾向が強かった欧州で、緩やかながらもパッシブファンドの比率が上昇傾向にあるのは、ＥＴＦに資金が集まりはじめた影響が大きい。年間の純資金流出入額の推移では、アクティブファンドは２０１７年に５，７９６億ユーロの流入超過となったのをピークとして、それ以降は２，０００億円台で頭打ちになっているのに対し、ＥＴＦは２０１９年に１，０２１億ユーロの流入超過と、初めて大台を上回り、２０２０年も９５４億ユーロの流入超過、２０２１年も４月末までですでに５７７億ユーロの流入超過と、継続的に資金を集めている（図表２参照＝画像クリックで拡大画像にジャンプ）。また、ＥＴＦは純資産額ベースの株式ファンドの比率が２０２１年４月末時点では7割弱と、ＥＴＦ以外のファンドの５割弱と比べて高く、世界的な株高を受けた値上がり益の増加もパッシブファンド比率の上昇に寄与した。

欧州株離れが目立つ欧州籍ファンド、米国では米国株が、日本では日本株が流出傾向

　一方で、欧州籍ファンドの純資金流出入額をカテゴリー別でみると、「欧州株離れ」が目立つ。２０２１年４月末までの過去３年間では、流入超過額ランキングでは第１位の「グローバル大型株」が２，７８５億ユーロとなる一方で、流出超過額ランキングの第１位は「欧州大型株」の１，０１７億ユーロ、第３位は「欧州中小型株」の２７５億ユーロとなっている（図表３参照＝画像クリックで拡大画像にジャンプ）。もちろん、グローバル株式にも欧州は含まれているが、例えば代表的な株価指数の一つであるＭＳＣＩワールドの構成比率をみると、２０２１年４月末時点では米国、カナダ、日本の３カ国の合計だけで８割弱を占める。

　同期間では、米国ではグローバル株式ファンドが３５１億米ドルの流入超過となる一方で、米国株ファンドが１，７７７億米ドルの流出超過となった。また、日本ではグローバル株式ファンドが８．２兆円、日本株ファンドが１３．４兆円のいずれも流入超過となったが、日本株ファンドはＥＴＦを除くと２．３兆円の流出超過となっていた。このような傾向は、世界的にパッシブファンドの比率が高まる中で、自国の株式市場に過度に依存しない分散投資が進んだ結果という見方もできるが、心理的にも「となりの芝生は青く見える」ということも影響している可能性がある。つまり、各国・地域によって経済成長率や政治状況などは様々で、どこをとっても他より優れている国や地域などはないが、とかくプラス面でもマイナス面でも多くの情報が手に入りやすい自国よりも、情報が少なく、偏りやすい他国の方がうまくいっているように感じる、将来が明るく見えるような気がする、というのは世界共通なのかもしれない。

（吉田　誠）

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